新年によせて

新年あけましておめでとうございます。
自然派くらぶ生活協同組合は、昨年２０２４年８月に５０周年を迎えました。
これまで多くの組合員、生産者の皆様、また、携わっていただいた役職員の皆さんの協力のもとに、半世紀にわたり運営できましたことを心より感謝申し上げます。

節目にあたる今年度は、重点方針として「施設移転計画」を提案させていただきました。組合員サービスの向上を目的とし、活動の新たな拠点として「組合員に資する施設づくり」を方針として計画しました。現在までに、土地の取得、基本計画、実施設計、地鎮祭が終わり、１月下旬から着工、翌年２月竣工予定で進めております。この計画を行うにあたり、昨年４月より追加増資をお願いし、多くの組合員の皆さんにご協力をいただきました。ありがとうございます。生協運営にとって出資金は欠かせない財源です。引き続きご協力の程よろしくお願いいたします。施設移転の進捗に関しましては、折に触れ報告させていただきます。

昨年は天候不順による不作や、地震情報を受けての備蓄など様々な要因が重なり、市場からお米が無くなる事態となりました。当生協でも８月以降の注文が極端に増加し、前倒しで新米を供給しましたが、それもすぐに底をつくほどの異常事態でした。現在も供給調整が続いていますが、各地の多くの生産者と、精米会社のご尽力のおかげで、これまで欠品することなくお届けすることができています。

当生協では現在、お米の「定期購入」を取り入れています。組合員が登録することで生産の見通しがつきやすくなり、安定した供給が可能になります。今回の事態で登録者が増加しました。
ここで思い起こされるのが「平成の米騒動（平成５年）」です。その年、冷夏で大凶作となり、国産米は手に入りづらく、市場では高値で取引されている状況でした。そんな中、産直米の生産者は生協を優先して出荷し続けてくれました。消費者はこぞって生協に加入し、産直米の契約をしました。しかし、翌年大豊作となり、国産米が手に入るようになると途端に、契約の解除、生協を脱退する人が増え、お米が大量に余る事態となってしまったのです。
産直米は生産者と組合員との信頼関係で成り立っています。今回の窮状を救ってくれたのも「作り手」である生産者でした。米不足の時だけではなく、継続した利用で生産者の信頼に応えていきましょう。

自然派くらぶの商品政策は「地産地消を基本とし、農業の持続発展、農村の振興、食糧の安定供給」を方針としています。いま生産現場では、異常気象、資材高騰などが影響し、安定供給どころか持続可能なのかさえ危ぶまれています。お互いを理解しながら持続可能なかたちを一緒に考えていくことが必要ではないでしょうか。
生協は組合員の想いと行動に支えられています。
日頃の感謝を申し上げるとともに、今年も引き続きよろしくお願いいたします。

自然派くらぶ生活協同組合
専務理事　山本眞一郎